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特集 原発ゼロでも大丈夫な理由

各界からの発言
未来を選ぶ岐路に立っている               作家 高村薫さん
今こそ原発撤退の政治的決断を 
      日本共産党原発・エネルギー問題対策委員会責任者   笠井亮衆院議員
国民合意で原発ゼロ可能   環境エネルギー政策研究所所長 飯田哲也さん
この夏から省エネ社会に   気候ネットワーク東京事務所長   平田仁子さん
電力体制改革や政策転換を
                東北大学東北アジア研究センター所長 明日香壽川さん

110529-1面.jpg世論調査(NHK、16日)で、原発を「減らす」「廃止する」と答えた人は57%。過半数を超えた―。東京電力福島第1原子力発電所の事故で、いま、原発の縮減・廃止を求める人が急増しています。世界でも原発からの撤退の動きが強まっています。そのなかで、ますます問われてくるのが、原発から自然エネルギーへの政策転換の決断です。環境省も認めるのが自然エネルギーの潜在力。①自然エネルギーの戦略的拡大②節電や省エネルギーの推進―を大きな柱とした対策で、「原発ゼロ」への道を切り開くことは可能です。日本共産党原発・エネルギー問題対策委員会責任者・笠井亮さんと作家・高村薫さんのコメントを紹介します。環境エネルギー政策研究所の飯田哲也さん、気候ネットーワーク東京事務所長の平田仁子さん、東北大学東北アジア研究センター教授の明日香壽川さんに話を聞きました。


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