2023年12月17日(日)

映画界

女性監督の比率が前年より１ポイント下落

　映画界の課題解決へ調査・提言をする一般社団法人「Ｊａｐａｎｅｓｅ　Ｆｉｌｍ　Ｐｒｏｊｅｃｔ」（ＪＦＰ）は１２日、映画の制作現場における今年のジェンダー調査結果を発表しました。調査を始めた１９年以降、監督などの意思決定層で女性比率が増えていない実態が明らかになりました。

　２２年に劇場公開された作品を対象に調査。１０億円以上の興行収入をあげた実写映画の監督１３人のうち、女性はゼロでした。監督総数６１３人中、女性は６８人（１１％）で、前年より１ポイント下落しました。

　一方、美術助手の８１％、編集助手の４６％は女性で、アシスタントスタッフに女性が多い状況も浮き彫りになりました。

　興収１０億円以上のアニメ映画についても、アニメーターの女性比率５８％に対してプロデューサーは１８％にとどまるなど、同様の格差が見られました。

　歌川達人代表理事は「ジェンダー格差解消へ、働く場所や時間など労働環境の整備が必要だ」と話しました。

　来年秋の「フリーランス新法」施行に向け、ＪＦＰとして映画スタッフを対象にした学習講座などに取り組むことが紹介されました。