2021年7月7日(水)

大作映画　女性監督３．１％

ジェンダーギャップ調査　「日本の業界改善を」

（写真）ＪＦＰが発表した調査結果の資料

　日本映画業界で過去２１年間に公開された大作映画のうち、女性監督の割合は３・１％であることが１日、映画監督らが取り組んだジェンダーギャップ調査で明らかになりました。

　「日本映画業界の制作現場におけるジェンダー調査」と題し、２０００年から２０年までに劇場公開された邦画７９６本（興行収入１０億円以上）を調べました。その結果、男性監督は７７１人（９６・９％）で、女性監督は２５人（３・１％）でした。

　取り組んだのは、映画監督やジャーナリストらが７月に設立した団体「Ｊａｐａｎｅｓｅ　Ｆｉｌｍ　Ｐｒｏｊｅｃｔ」（ＪＦＰ）です。調査には「ＳＡＶＥ　ｔｈｅ　ＣＩＮＥＭＡ」も協力しました。

　団体を立ち上げたメンバーは、映像作家の歌川達人さん、ジャーナリストの伊藤恵里奈さん、映画監督の西原孝至さんの３氏です。今後、映画業界内におけるジェンダーギャップや労働実態についての調査を定期的に行い、シンポジウムなども計画したいと語っています。

　歌川さんは、コロナ禍などを大きなきっかけに日本映画業界のジェンダーギャップや働き方の問題が明るみに出ており、それを改善するために団体を設立したと語り、「調査や提言をしていきながら、日本の映画業界をより良くしていきたい」と話しました。