2020年8月25日(火)
安全安心なスポーツ創ろう
スポーツ連盟オンライン総会
 （写真）オンラインで行われた新日本スポーツ連盟の全国総会 |
新日本スポーツ連盟の第３４回全国総会が２３日、オンラインで行われました。２０都府県と１２の全国種目組織から代議員が参加、新型コロナウイルスの感染が拡大する中でも困難を打開し活動を進める方針を採択しました。
当初３月に予定していた総会は５カ月遅れで開催。和食昭夫会長は開会あいさつで、スポーツがない生活を経て多くの愛好者が改めて楽しさを発見していることに触れ、「スポーツを待ち望む人も、強い不安を持つ人もいる。どちらの思いも尊重して、感染防止対策を取りながら国や自治体のサポートも求め、安全安心なスポーツができる新たな日常を創りだそう」と訴えました。
石川正三理事長が議案提案を行い、コロナ対策として国の２次補正予算にスポーツ活動継続への補助金が盛り込まれたことに言及。「コロナ禍は人々が社会の基盤としての公共を考えるきっかけになった。スポーツも生活を支えるうえでの必要性が明らかになった。だからこそ、困難でも組織の維持は重要だ」と連盟を大きくしていく意義を強調しました。
代議員からはコロナ禍で工夫し模索する活動が紹介されました。２２の企画が中止となったウオーキングは、同じ日に会員それぞれがウオーキングをした後にオンラインで交流しました。ランニングでは中止になった反核平和マラソンの代わりに統一したＴシャツを着てそれぞれが走る企画を実施。約１１０人が参加し、平和への思いを共有しました。
スポーツ団体が出した感染防止のガイドラインに沿って活動し始めたことも報告されました。和歌山では種目の特徴を考えてテニス、野球、ウオーキングを再開。「ガイドラインをタイムリーに伝達して安全安心に続けられるようにしたい」と語りました。石川理事長は「大会などで感染が起きた場合の対応も連盟としてまとめていく」と報告しました。
賛助団体の日本勤労者山岳連盟、神奈川、京都からは休業や宿泊者制限で山小屋が苦境にあることを紹介。登山道の整備や遭難救助、環境保全で果たしている山小屋の役割を説明し、「国や自治体に支援を求めていく」と発言しました。
総会は新役員に４０歳の長井健治理事長（新）のほか、青沼裕之理事長代理・副理事長（新）、小林章子理事長代理・副理事長（新）、石川正三会長（新）、佐藤信樹事務局長（再）らを選出しました。日本共産党の畑野君枝衆院議員・スポーツ委員会責任者がメッセージを寄せました。
