2020年4月16日(木)

プロレス団体　休業補償要請

“無観客試合もできず”　選手ら生活不安訴え

（写真）休業補償などを政府に要請するプロレスラーら＝15日、国会内

　新型コロナウイルス感染症拡大で休業を余儀なくされているプロレスリングの興業会社や全日本プロレス、新日本プロレスリングなど各団体のレスラーらが１５日、国会内で、休業への補償などを政府に要請しました。

　興業会社「ブシロード」の木谷高明取締役は、同感染症拡大のもとで練習もままならず無観客試合さえ開催できない実態を語り、簡易検査キットの早期普及を要望。プロレス業界が政府の大規模イベント中止要請に当初から応じてきたことを強調し、各団体が年間契約している選手は正社員と同様の休業補償の対象とするよう早急な対応を求めました。

　ワールド女子プロレス・ディアナの井上京子選手は「予定の試合はすべて延期・中止している」「今月予定していた新道場の道場開きもできずにいる」と発言。他の選手も生活への不安などを口々に訴えて支援を要請しました。

　経済産業省の担当者は「スポーツ庁と一体でしっかりとしかるべきことを支援していきたい」と応じました。