2015年5月31日(日)

「マグマ水蒸気噴火」と見解

２～３年の警戒必要

火山予知連

　火砕流を伴う爆発的な噴火が発生し全島民が避難した口永良部島の新岳(鹿児島県屋久島町)の問題で､火山噴火予知連絡会(会長･藤井敏嗣東京大学名誉教授)は３０日､拡大幹事会を開きました｡

　今回の噴火は、マグマが噴出する「マグマ噴火」ではなく、地下のマグマが上昇し、地下水と接触し水蒸気とともに噴き出す「マグマ水蒸気噴火だった」とし、「今後も同程度の噴火が発生する可能性がある」とする見解を発表しました。

　会見した藤井氏は「（火山灰に）新しいマグマはごくわずか。マグマそのものが出たわけではない」と指摘。井口正人京都大学防災研究所教授は、地下にあるマグマと比べて噴火で出た量が少ないとして、「マグマの大半は依然として地下にあり、警戒が必要だ」と述べ、藤井氏も「今後、もっとマグマが関与した噴火が十分あり得る」としました。

　井口氏は、今回の噴火は活動期の初期段階の可能性があり、「２～３年程度の警戒が必要になってくる」との見解を述べました。

　住民の帰島の見通しについて井口氏は「１週間で帰るのはありえない。最大で年単位になることも考えないといけない」と述べました。

　同連絡会に、口永良部島の観測計画などを調整する総合観測班（班長・井口教授）を設置することを決めました。