2005年4月9日(土)「しんぶん赤旗」
日本原水協から830人代表団
NPT再検討会議
国際署名に核廃絶の願い込め
五月にニューヨークの国連本部で開かれる核不拡散条約(NPT)再検討会議にあわせ、日本原水協ではすべての都道府県から八百三十人を超える要請代表団が渡米します。
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二〇〇三年夏の原水爆禁止世界大会で呼びかけられた国際署名「いま、核兵器の廃絶を」は世界各地で集められ、現在約二百五十万人分。「被爆六十周年を核兵器廃絶の転機に」と、この署名に託された各地の草の根の運動と願いを、代表団が国連本部に届けます。
10代から80代
要請代表団の顔ぶれは、十代の高校生から八十代まで。九割以上が初参加者。被爆者も約四十人が参加します。青年層が二百人を占め、最多の代表を送り出す東京都は百二十五人のうち青年が四十五人を数えます。
「これだけの規模の要請団は過去にない」という予想を大幅に上回る参加者数となりました。
参加申し込みの締め切り期日を一カ月後に控えた一月末、派遣の提起から三カ月がたった時点での想定数は三百五十人。それが、締め切りの当日、総数の半数にあたる約四百人から申し込みが殺到しました。
「平和を求める声と行動が草の根から沸き上がっています。自分たちが動けば社会を変えることができるとの強い期待があり、受けとめられたんでしょうね」
日本原水協の安井正和事務局次長はこう話し、派遣の意義を次のように強調します。
「核保有国のなかでも最大の障害であるアメリカのブッシュ大統領のおひざ元で、『核兵器なくせ』の声が世界中から集まり、大きく一つになる」と。
代表団は来月一日、ニューヨークのセントラルパークで核兵器廃絶を求めて開かれる大規模な集会の壇上に署名を積み上げます。すでに、百二十三万人分の署名は先月末、船便で出発しました。署名を詰めた八十箱分の段ボールは一個で重さ三十キログラム、総重量は二トンを超えます。
名前をNYに
署名は今後も、代表団が日本をたつ直前まで各地で集められ、各代表が空路で持参します。
八人の代表を送る新潟県。新発田市の新発田原水協からは、事務局長を務める八幡紀(おさむ)さん(64)と妻の明子さん(62)、伊藤敏夫さん(70)の三人が参加します。一人が千二百人分、三人で三千六百人分とした署名目標は、連日の行動で先月初めに突破し、今では四千人を超えています。
署名を訴えて歩くと、「『ぜひ名前をニューヨークに持って行ってくれ』と家族の名前を書き連ねる家が多い」と紀さんは言います。
同原水協は九日、市内のスーパー前で約二十人が統一行動を計画。八日も農村地域で署名を訴えた紀さんは「核兵器廃絶を実現するために、聞いてきたいろんな人の声を届け、訴えたい」と話しています。