2008年8月5日(火)「しんぶん赤旗」

バカンスに水差す原油高

フランス


 【パリ=山田芳進】フランスは、五週間の有給休暇が認められ、多くの国民が自宅を長期に離れて余暇を楽しむバカンスの国と思われがちです。そのフランスでバカンスに出かけない国民が増えているとの調査結果が明らかになりました。石油高騰などの影響による物価上昇で購買力が低下していることが主な理由だといいます。ユマニテ紙七月三十一日付が調査会社IFOPの世論調査結果として伝えました。

 同調査では、「七月、八月中に少なくとも三日連続で出かけるか」との問いに対して、42%が「ノン」と回答しました。二〇〇五年に行われた同種の調査に比べると10ポイント上昇しています。

 階層別にみると、工場労働者で41%(〇五年比で20ポイント増)、一般職ホワイトカラーで47%(同13ポイント増)、年金生活者では半数以上がバカンスに出かけません。この傾向はより収入の高い階層にも広がっており、管理職の20%(同8ポイント増)がバカンスを控えるという結果が出ました。

 バカンスにでかけないのは、物価上昇にともなう購買力の低下と直接関連があると調査は見ています。45%の国民がもっとも不安なことに購買力低下を挙げています。この数字は工場労働者では53%に達します。


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