真実がわかる明日が見える

　「マスコミに流されず、世の中を正しく知りたいのです」―「赤旗」でなければ本当のことはわからないと、日本共産党本部に「しんぶん赤旗」の購読を申し込む人が増えています。医療、雇用、農業・食料、憲法…国民のくらし、平和、日本の将来にかかわる大問題で、「赤旗」はどんな役割を果たしているのでしょうか。

問題点早くから報道

　「ほら、これ全部『赤旗』の切り抜きだよ」。東京西部保健生活協同組合理事（７７）は、後期高齢者医療制度に関する記事の切り抜きが詰まった、分厚い資料を持ち歩き、学習会などで活用しています。

　「他のメディアが伝えていなかった時期から報道していた。『赤旗』を見なければ制度の本質が分からなかったから、勉強になったよ。国民の目線に立ち、たたかいの武器となる価値ある新聞だ」と語ります。

　本紙は、社会保障費を削る小泉「改革」路線と対決し、同制度の導入に反対。国会審議中はもちろん、制度の導入を決めた二〇〇六年の改悪法の成立後も、問題点や医療費削減という政府の狙いを明らかにする記事を精力的に連打し、制度の実施中止・撤廃に向けた世論と運動の先べんをつけてきました。

　四月一日の制度実施後、国民の怒りはさらに広がり、与党から「凍結」の声があがるまでに追い込んでいます。

　日本共産党は五月八日に、撤廃の一点での国民的な共同をよびかけるアピールを発表し、各地で宣伝・署名、医師会や老人会など幅広い団体・個人との対話を広げています。本紙は引き続き、廃止を勝ち取る共同を大きく広げ、励ますために全力をあげます。

　「派遣から直接雇用、正社員化への『潮目の変化』は『赤旗』でないと分からない」。労働組合幹部が寄せた感想です。

　キヤノンやいすゞ自動車などで派遣から直接雇用、正社員化へという流れをつくる力になったのは、労働者のたたかいや日本共産党議員団の論戦と結んだ報道でした。

　いすゞ自動車では「赤旗」を買い求めた期間工から、「働く展望がわいた」「すごい力だ」との声が上がっています。

　雇用破壊の新たな手法として広がる請負・委託労働者の実態について、連載「雇用破壊を追う」で取り上げ、「胸が痛くなる実態。初めて知った」「うちの息子も個人事業主にされている。やめさせてほしい」など感想が相次いでいます。

　深刻な実態だけでなく屈せず立ち向かう労働者のたたかいと展望を伝えるのも大きな特徴です。

　偽装請負をやめさせ、正社員化を勝ち取ったたたかい、成果主義賃金に待ったをかけるたたかい―「苦しんでいるのは自分だけじゃない。声をあげることが大事だ」「どうやってたたかえばいいか勇気をもらった」と感想が寄せられています。

　｢日本の穀物自給率は､飢えに苦しむアフリカの国と変わらないことが､色鮮やかにわかります｡家族みんなで『すごいな､今日の赤旗｡やったねぇ』と大騒ぎ｣｡京都市の女性から届いた本紙四月二十日付｢にちよう特番｣の｢農衰日本　世界の珍事　穀物自給率たった２７%｣への感想です｡

　世界でも異常な水準にまで落ち込んだ自給率をどう立て直すか。日本共産党が発表した「農業再生プラン」は農家を励まし、立場の違いを超えて共感、共同を広げています。

　「私はもともと自民党」という北海道のある農協組合長は「（共産党の）『プラン』は非常にいい内容だ」「これからの世界は食料問題抜きでは進まない」と期待を寄せています。

　テレビ、雑誌で「食料は『戦略物資』　カネさえあれば買えるは大間違い」と批判している鈴木宣弘東京大学大学院教授も本紙四月二十八日付に登場。「日本と世界の食料安全保障を考えたとき、日本はもっとコメを増産すべきです」と力説。共産党の取り組みに「敬意を表します」と述べています。

　草の根の運動が世論を変えた―「読売」四月八日付の憲法世論調査で、改憲反対が賛成を十五年ぶりに逆転しました。二〇〇四年に評論家の加藤周一さんや作家の大江健三郎さんらが「九条の会」を結成、その後七千を超えた草の根の「会」が原動力になったのはグラフをみても明らかです。

　商業ベースの全国紙が､｢九条の会｣の運動を黙殺するなか､その草の根の運動を一貫して報じてきたのが｢赤旗｣です｡

　作家の澤地久枝さんは「マスコミが『九条の会』の動きを報道しないのは、『犯罪行為』に等しい」（日曜版五月四日号）と指摘していました。一時は、「産経」が全国紙四紙の社説を検証し、「護憲派が姿を消した」（〇五年十月十八日付）と断じる状況も生まれました。

　「憲法九条を守りたいという私たちの気持ちを一番まっすぐに受けとめてくれているのは『赤旗』だ」。本紙二万号への談話で、浄土宗総本山知恩院布教師会顧問の岩波昭賢さんはこう語っています。

　自公民の改憲派議連「新憲法制定推進同盟」など改憲勢力の動きも詳しく報道、憲法守れの運動になくてはならない新聞です。